知って得する建築設計事務所の話耐震性能と補強２（坂田）

岐阜県岐阜市の「(株)サニー建築設計」で建設業界最前線で働きながら、知って得する情報をお届けするブログです。

耐震性能と補強２（坂田）

　第２回目の今日は、第１回目に対するコメントで、新耐震とそれ以前とで具体的にどう違うかというご質問がありましたので、予定を変更して新耐震で変わった主要な部分（特に地震に関する部分）をご説明いたします。

　やや専門的になりますが、お許し願います。

１．地震に対する構造計算の方法

　　　旧耐震基準では、地震力に対して建築物の各部分に生ずる力が一定の許容範囲にあることを確認する計算（許容応力度計算）で良かったのが、新耐震基準では、その他に、変にねじれて壊れないように下記のように建物のバランスをとって設計を行う事となりました。

　Ａ．地上部分について、各階で極端な変形を起こさない事を確かめる。（層間変形角）

　　Ｂ．地上部分について、各階の強さが極端に変わらない事。（剛性率）

　　Ｃ．各階の壁や柱がバランスよく配置され、重心と強さの中心（剛心）の位置が極端にずれない事。（偏心率）

　　　その他、保有水平耐力による計算方法、国土交通省大臣が安全を確かめることが出来ると認める構造計算方法等ありますが、あまりに専門的になりすぎますので、割愛させていただきます。

２．地震力について
　　　　
　構造計算に用いる地震力の算定方法は、水平震度法と言い、ある部分の重さ（荷重）に水平震度を乗じてその部分に作用する地震力を求めていましたが、新耐震になり、振動工学の考え方を取り入れ、地震時の建物のゆれ方の特性や地盤の性質を加味するようになりました。（地震層せん断力係数）
　　　又、新耐震では、地下部分に作用する地震力の規定が出来ました。そのため、旧耐震基準より実際に建物にかかる地震力に近いものを算定して構造計算を行う事が出来るようになりました。

３．その他

　　　その他にも、許容応力度の規定の整備、保有水平耐力の計算に用いる材料強度の採用、風圧力等についての変更もありました。

次回こそは、新耐震以前の建物の耐震補強までの流れをお伝えする予定です。